| NCID | AN10010289 |
| タイトル | 賃金センサス : 賃金実態総合調査結果報告書 / 労働大臣官房労働統計調査部 [編]||チンギン センサス : チンギン ジッタイ ソウゴウ チョウサ ケッカ ホウコクショ |
| 巻次(年月次) | 昭和36年 (昭36)-昭和63年 (昭63) ; 平成元年 (平1)-平成30年 (平30) ; 令和元年 (令1)- |
| 出版者 | 東京 : 労働法令協会 , 1963- |
| 形態 | 冊 ; 26-30cm |
| 別誌名 | 賃金構造基本統計調査
Basic survey on wage structure
賃金構造基本統計調査報告
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| 注記 | タイトル関連情報変更: 賃金実態総合調査結果報告書 (昭和36年 (昭36)-)→賃金構造基本統計調査 (昭和39年 (昭39)-)
並列タイトル関連情報追加: Basic survey on wage structure (平成4年 (平4)-)
[公文書版]のタイトル: 賃金構造基本統計調査報告 <AN10166302>
責任表示変更: 労働省大臣官房労働統計調査部 (昭和36年 (昭36)-)→労働大臣官房労働統計調査部 (昭和40年 (昭40)-昭和44年 (昭44))→労働省労働統計調査部 (昭和45年 (昭45)-昭和46年 (昭46))→労働省統計情報部 (昭和47年 (昭47)-昭和57年 (昭57))→労働省政策調査部 (昭和58年 (昭58)-平成11年 (平11))→厚生労働省統計情報部 (平成12年 (平12)-平成27年 (平27))→厚生労働省政策統括官(統計・情報政策担当) (平成28年 (平28)-平成29年 (平29))→厚生労働省政策統括官(統計・情報政策、政策評価担当) (平成30年1巻 (平30)-平成30年2巻 (平30))→労働法令 (平成30年3巻 (平30)-)
年度表示: 表紙、標題紙、背は同一年の表示 (昭和36年-昭和39年)→標題紙、背は同一年の表示, 表紙には表示なし (昭和40年-昭和47年)→背にのみ表示 (昭和48年-昭和62年)→背の表示が表紙の表示より1年多い年版表示 (昭和63年-)
昭和63年より年次は表紙より採用
昭和63年の背に「平成元年版」、平成30年の背に「令和元年版」とあり
出版者変更: 労働法令協会 (昭和36年 (昭36)-平成20年 (平20))→労働法令 (平成21年 (平21)-)
分冊刊行: 4分冊 (-平成16年 (平16))→5分冊 (平成17年 (平17)-平成29年 (平29))→4分冊 (平成30年 (平30)-) |
| 件名 | NDLSH:賃金 -- 統計
NDLSH:賃金 -- 日本
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| 著者情報 | 労働省大臣官房労働統計調査部 (ロウドウショウ ダイジン カンボウ ロウドウ トウケイ チョウサブ)
労働省大臣官房統計情報部 (ロウドウショウ ダイジン カンボウ トウケイ ジョウホウブ)
労働省大臣官房政策調査部 (ロウドウショウ ダイジン カンボウ セイサク チョウサブ)
厚生労働省統計情報部 (コウセイ ロウドウショウ トウケイ ジョウホウブ)
厚生労働省政策統括官(統計・情報政策担当) (コウセイ ロウドウショウ セイサク トウカツカン(トウケイ・ジョウホウ セイサク タントウ))
厚生労働省政策統括官(統計・情報政策、政策評価担当) (コウセイ ロウドウショウ セイサク トウカツカン(トウケイ・ジョウホウ セイサク、セイサク ヒョウカ タントウ))
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| 和洋区分 | 和 |
| 刊行頻度 | 年刊 |
| 本文言語 | 日本語 |
| 標題言語 | 日本語 |
| 出版国 | 日本 |
| 継続前誌名 | 賃金構造基本調査結果報告書 / 労働省労働統計調査部 [編集] <AN10214664>
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| 雑誌変遷マップID | 42101000 |